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自動車保険ドライブレコーダー特約の4社比較とサービスの特徴

自動車保険のドライブレコーダー特約についての画像

「ドライブレコーダーを付けたいと思っているけど、保険会社からレンタルすることできるの?」

「ドライブレコーダーをレンタルすることできる、保険会社はどこ?」

ドライブレコーダー特約付きの自動車保険を販売している保険会社は2022年2月現在4社あります。

ドライブレコーダー特約付きの自動車保険を販売している保険会社4社

  • 東京海上日動
  • 損保ジャパン
  • 三井住友海上
  • あいおいニッセイ同和損保

ドライブレコーダー特約付きの保険会社を販売している4社はすべて代理店型の保険会社です。

代理店型の保険会社は通販型の保険会社に比べて、代理店手数料がかかるため保険料が高くなることが多いです。

一方通販型の保険会社では、代理店型と比べて年間保険料が安い場合が多く、年間保険料の金額差はドライブレコーダー単体の購入金額より大きくなることもあります。

当サイトでは、通販型の保険会社8社5分で一括見積もりできるサービスも紹介しています。

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自動車保険のドライブレコーダー特約と商品単体購入を比較

ドライブレコーダーの入手ルートは2つあります。

自動車保険の特約として契約し、ドライブレコーダーを保険会社からレンタルしてもらう場合と、タイヤショップなどでドライブレコーダー単体を購入する場合です。

そして、保険会社でドライブレコーダー特約を付けることと、ドライブレコーダー単体購入の大きな違いは以下の2つです。

ドラレコ特約 ドラレコ単体購入
事故時の連絡 事故状況がセンターに自動送信 特になし
費用 平均月額850円 数千円〜3万円

また、保険会社から貸与されるドライブレコーダーも、自身で購入した場合のドライブレコーダーも基本機能は同じです。

そのため「事故時の衝撃を受けて事故状況を自動記録する」といったもっとも基本で重要な機能はどちらも付いています。

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では、事故対応や事故時の映像送信について詳しく見ていきましょう。

ドライブレコーダー特約付帯なら事故対応が安心

ドライブレコーダー特約で支給されるドライブレコーダーと事故対応の仕組みの図

ドライブレコーダー特約の場合は、事故が起きるとその事故状況が映像・音声記録、位置情報とともに事故受付センター宛てに自動送信されます。

そのため、事故が起きて混乱している状況でも、保険会社が臨機応変に対応してくれます。

また、通信型サービスなので、現場で当事者が事故受付センターと双方向でのやりとりもできます。

さらに、ドライブレコーダーは高性能機種だとGPS付きであり、保険会社が簡単に事故現場を特定できます。

そのため、センターが救急車の手配や警察への連絡も迅速に行い、事故時の混乱した状況でもスムーズな事故対応を受けることができます。

一方ドライブレコーダーの単体購入の場合、事故を起こしたら、契約している保険会社に自分で連絡して状況を伝え、対応をお願いする必要があります。

事故後記録された映像や音声の送信

ドライブレコーダーを単体購入の場合、記録された映像や音声を保険会社の指示に従い自分で送る必要があります。

一方ドライブレコーダー特約の場合は、事故発生と同時に記録された映像や音声が保険会社の事故受付センター宛てに自動送信されるので、対応の必要がありません。

さらにドライブレコーダー特約には、「運転診断サービス」というサービスがあります。

運転診断サービスの利用

自動車保険のドライブレコーダー特約には運転診断サービスが付いています。

自分のがエコドライブできている(省エネタイプ)か、安全運転できているかなど、保険会社から送られるデータで確認できるサービスです。

ドライブレコーダー特約には、高齢者や初心者の運転をチェックしてくれたり、危険な運転をしていたら警告を発してくれたりするサービスがあります。

自動車保険のドライブレコーダー特約を4社徹底比較

2022年2月現在、ドライブレコーダー特約を提供している損害保険会社を比較します。

現在ドライブレコーダー特約を取り扱っているのは全部で4社です。

まずは、保険会社4社が提供しているドライブレコーダー特約の名称をそれぞれ紹介します。

    ドラレコ特約の名称

  • 東京海上日動
    -ドライブエージェントパーソナル
  • 損保ジャパン
    -Driving!
  • 三井住友海上
    -GK見守るクルマの保険
  • あいおいニッセイ同和損保
    -タフ・見守るクルマの保険プラス

次に、4社が提供するドライブレコーダー特約の特徴を比較します。

損保会社 東京海上日動 損保ジャパン 三井住友海上 あいおいニッセイ同和損保
保険料(月額) 650円(前方1カメラ型)
850円(2カメラ一体型)
850円 850円 850円
端末 パイオニア パナソニック JVCケンウッド
動画の解像度 FHD(1920×1080)
本体モニター あり なし あり あり
事故対応 事故受付センター自動通知
映像自動送信
センターからの
安否確認
ロードサービス手配
- ALSOKかけつけ - -
安全運転支援機能 危険地点接近警告(前方1カメラ型のみ) 前方衝突警告 前方衝突アラート
片寄り走行警告 車線逸脱警告 車線逸脱アラート
前方車両接近警告 前方車両発信警告 高速道路逆走アラート
急操作警告(急アクセス、急ブレーキ、急ハンドル) 逆走警告 指定区域外走行アラート
わき見警告(2カメラ一体型のみ) - - 急加速・減速アラート
安全運転
診断機能
安全運転
診断レポート提供
運転診断レポート提供
見守りサービス(2カメラ一体型のみ) 衝撃感知の際、家族にも通知あり 見守りサービス
取り付け方法 本人

※2022年2月現在

ドライブレコーダー特約は、「自動車保険の特約」であり、契約者にはドライブレコーダーが貸与されます。

そのため、基本の保険料とは別に特約保険料が必要です。

現在ドライブレコーダー特約を提供しているのは代理店型の保険会社4社です。

ドライブレコーダー特約はどの保険会社もレンタルによる貸し出しなので、月々の料金が発生します。

よってドライブレコーダーを長期的に使用するのであれば、単体で購入した方がいいかもしれません。

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ドライブレコーダーを2年以上使うなら単体購入の方がお得

ドライブレコーダー使用期間に対する費用を以下の表にまとめました。

ドラレコ特約
(月額850円の場合)
ドラレコ単体購入(コムテック ZDR016)
(税別27,800円※メーカー希望小売価格)
1年間使用 10,200円 27,800円
2年間使用 20,400円 27,800円
3年間使用 30,600円 27,800円

上記の表のとおりドライブレコーダーを3年以上使用する場合、商品を単体購入した方がお得です。

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自動車保険ドライブレコーダー特約の注意点

次にドライブレコーダー特約の注意点を紹介します。

注意点も考慮してドライブレコーダー特約を付けるかどうか検討しましょう。

ドライブレコーダーの取り付けは自身か専門業者に依頼

ドライブレコーダーの取り付けは、自分自身で行うか、近所のカー用品店などに持参して付けてもらうかのどちらかです。

しかし、自身で取り付けた場合も、40分から60分ほどで完了します。

また、取り付け方法が記載された説明書も付属し、ドライブレコーダーを起動すると背面のディスプレイで取り付け手順が動画で流れるので簡単に取り付けを行うことができます。

ただし、ピラーにエアーバックが入っている車は自分で取り付けることができないので専門の業者に依頼するしかありません。

ちなみに業者に依頼した場合は、おおよそ5,000~15,000円で取り付けてもらえます。

ドライブレコーダーを単体購入した場合でも、自身で取り付けるか専門業者に依頼するかのどちらかになります。

自分の運行記録を他社利用される

ドライブレコーダーを使うと自分の運転情報※がすべてドライブレコーダーに記録されます。

保険会社とドライブレコーダー特約契約を行うと、利用規約により、その運転情報はすべて契約した保険会社や提携会社、ドラレコメーカーに提供する義務を負うことになります。

つまり自分の運転に関する情報が保険会社に送られてしまう可能性があります。

一方ドライブレコーダーを単体購入した場合、利用者にはこのような制約はないので、プライバシーは守られ安心して利用できます。

※走行距離、走行時間、速度、位置情報、加速度センサーによる計測値など

ドライブレコーダーが必要な理由

そもそもドライブレコーダーとは、自動車に付けて走行中の画像音声録画再生することができる装置のことです。

そして、ドライブレコーダーと通常のビデオカメラとの違いは2つあります。

    ドライブレコーダーと通常のビデオカメラとの違い

  • 事故の衝撃感知で映像を自動的に保存
  • リアルタイムでGPS機能搭載

ドライブレコーダーは、事故時など強い衝撃を感知すると、衝撃の前後の一定時間、映像を自動的に保存する機能があります。

さらに中には、常時録画した映像を保存できるタイプもあります。

また、ドライブレコーダーが録画できる範囲は、前方のみの映像を記録するタイプや、後方に設置して後ろ側からのあおり運転などを記録できるタイプもあります。

さらに、広角レンズによる車の左右の映像記録や駐車時の映像記録が撮れるものまで種類はさまざまです。

ドライブレコーダーは、車の周囲で起こることをすべて録画できるようになっているのです。

ただし、事故時の示談交渉では、被害者側にまったく非がなくても、被害者に一定の責任を負わす目的で加害者が自分に都合の良い主張をすることはよくあります。

示談交渉をしてくれる担当者も事故現場にいたわけではないため、強く抵抗することができません。

保険会社において、事故状況に沿った相互の過失の基本割合は決まっているので、被害者側も一定割合の過失を認めざるをえない状況に追い込まれることもあります。

たとえドライブレコーダーを付けていて証拠があったとしても、事故にはさまざまなケースがあるため、必ずしも過失割合をゼロにできるものではないということを覚えておきましょう。

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0円 8社 約5分

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